企業人事担当のみなさん。

海外からやってくる、技能実習生に日本語を教えるにはどうしたらいいのでしょうか。

技能実習生に対して日本語学校に通ってもらう、という選択肢もある一方で、企業の皆さんが、直接教えるという選択肢もあります。

企業担当者が直接教えることのメリット３つ

日本にやってきた技能実習生に対して、企業担当者が直接日本語を教えるメリットはどのようなことが考えられるでしょうか。

主に３つのメリットが考えられます。

担当者が実習生の日本語能力を定量的に把握できる

企業担当者が日本語教育を直接実施することで、実習生の日本語能力を定量的に把握することができ、語学力アップのサポートをすることができます。

職場でのコミュニケーションに直結する意味で、技能実習生の語学力の向上を目的とした日本語教育は、受け入れ企業にとってもとても重要な意味を持つことになります。

実習生のやる気を引き出すことができる

実習生の立場からみても同じことが言えます。

職場で学ぶ日本語と日本語学校で学ぶ日本語では、日本語の学習スピードに大きな差が生まれます。

具体的には、職場で学ぶケースでは緊張感のある学習環境になりますので、密度の高い学習環境になるのです。

これにより、実習生の日本語能力の向上スピードが一層高くなります。

実習生とのコミュニケーションが深まる

日本語教育を職場で実施することで、技能実習生とのコミュニケーションを深めるという、副次的な効果があることをご存知でしょうか。

日本語教育を実施する過程における、技能実習生とのコミュニケーションを通じて関係性が高まるのではないかと私は考えています。

実習生とのコミュニケーションが深まることで、仕事にもいい影響が出ます。

日本語を学習する手段としての日本語教育とコミュニケーションを深めるための手段としての日本語教育。技能実習生を受け入れる企業にとって、日本語教育を実施するメリットはいくつもあるのです。

日本語を教える能力を養うための日本語教師養成講座

企業内で日本語を教えるのに特別な資格は必要ありません。

しかし、多くの企業担当者は技能実習生の日本語教育に対して「何から教えていけばいいのか分からない」「思うように日本語能力が上がらない」といった課題や悩みに直面します。

これこそが、日本語教育の難しさであり奥深さになります。

普段から、私たちが話している日本語と外国人に教える日本語は全く異なるからです。一般的な日本語が得意な人でも、日本語を教えることは全く別の能力が求められます。

日本語を教える能力は専門の学習と訓練によって習得できるものであり、日本語教師養成講座や大学などでの講義が必要になります。

企業内で日本語を教える場合は、理論的な学習も大切ですが実践的なカリキュラムを履修することで、より日本語教育の現場に近い訓練を実施することができますので、技能実習生に日本語を教えたいというお考えの企業担当者の課題を解決することができるでしょう。